a
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「豪ドル」、「豪州ドル」、「オーストラリア・ドル」のこと。
ニック・ネームは、「オージー」、「オージー・ダラー」。 |
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b
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| 「ベルギー・フラン」のこと。 |
現在は、新通貨ユーロ（EUR）に統合されて、原則として使用されていない。
だから、外国為替市場でも原則として取引されていない。 |
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b
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（ＢＯＴ）
（Bank of Tokyo）
【東京銀行】 |
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外国為替専門銀行。
現在は、三菱銀行と合併して、東京三菱銀行（Bank
of Tokyo-Mitsubishi）になっている。
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c
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「カナダ・ドル」のこと。
ニック・ネームは、「キャン」、 「キャン・ドル」、
「キャナダ」。 |
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c
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「スイス・フラン」のこと。
Swiss Franc
ニックネームは、「スウィスィ」。
【SFR】とも表す。
「スイス・フラン」は欧州通貨（ヨーロピアン・カレンシー：European Currency）ですが、新通貨ユーロ（EUR）には参加していません。
ですから、スイス国の独立した通貨です。 |
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c
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「中国元（ちゅうごくげん：日本語の読み方）のこと。
「中国元（チャイニーズ・ユァン：英語の読み方）」のこと。
Chinese Yuan
「人民元」（じんみんげん：日本語の読み方）
「人民幣」（レン・ミン・ビー：中国語・英語での読み方） |
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c
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| 【ＣＰＩ】 |
（Consumer Price Index）
【消費者物価指数】 |
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“Consumer Price Index”の省略。
消費者物価指数。
インフレを測る指数。
通常の消費者物価指数（ＣＰＩ）から、変動率の激しいエネルギーや食料品を除いたものが「コアＣＰＩ」。
インフレ率の目安としては、「コアＣＰＩ」が注目される。
現在のＦＲＢでは、
コア・インフレ率を年換算で、2％台前半以下に抑えることを政策の主眼にしています。
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| 2006年12月記載 |
※ＰＣＥデフレーターを参照のこと
ＦＲＢの前議長であるアラン・グリーンスパンは、在任中にＣＰＩ同様に物価の伸びを示す「個人消費支出デフレーター」が、前年比１〜２％の間で推移しているのが望ましい、と発言しています。 |
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d
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「ドイツ・マルク」のこと。
ニックネームは「マーク」、 「マルク」。 |
現在は、新通貨ユーロ（EUR）に統合されて、原則として使用されていない。
だから、外国為替市場でも原則として取引されていない。 |
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d
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取引が成立したことを表す言葉。
取引成立。
約定したこと。
契約が成立したこと。
「ダン」（Done）をした取引は、もう取り消すことができない。
〔動詞〕do の過去分詞形。
（仕事・行動などを）終える、済ます（finish, be finished）。
仕上がった、完成した、済んだ、といった意味。
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e
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| 【ＥＣＢ】 |
（イー・シー・ビー）
（European Central Bank） |
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欧州中央銀行のこと。
ユーロ（EUR）に関する金融政策を行う機関として設立された中央銀行。
統一通貨ユーロ（EUR）参加各国の中央銀行は、ユーロ導入後も欧州中央銀行の各国支店として業務を続行している。
欧州中央銀行の本店はフランクフルト・アム・マインにある。 |
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| 【ＥＢＳ】 |
（イー・ビー・エス）
（Electronic Broking System） |
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インターバンク市場で、【EBS】社が行っている【電子ブローキング・システム】。
現在の外国為替市場では、【電子ブローキング・システム】で売買が行われている。
「ドル／円」、「ユーロ／ドル」などの主要通貨の取引では、【EBS】を通しての売買がその大半を占めている。
【EBS】画面には、取引される通貨のプライスが表示されている。
ディーラーは、そのプライスに対して、「BUY」・「SELL」のキーを押せば、買ったり売ったりすることができる。
もちろん、「いくらで買いたい」とか、「いくらで売りたい」とかの指値注文も、インプットするだけでよい。
【電子ブローキング】に対して、人間が売買注文を取り次いで取引を決めるやり方を【ボイス・ブローキング】と言う。 |
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e
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| 「スペイン・ペセタ」のこと。 |
現在は、新通貨ユーロ（EUR）に統合されて、原則として使用されていない。
だから、外国為替市場でも原則として取引されていない。 |
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e
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“ETF”は、“Exchange Traded Funds”を省略したもの。
日本語では『株価指数連動型上場投資信託』のこと。
株価指数に価格が連動するように設定された投資信託です。
米国では、S&P株価指数やダウ工業株30種平均に連動するなど様々なタイプがあり取引も活発です。
日本では、東証株価指数（TOPIX）や日経平均株価といった株価指数に基づいて、TOPIX連動型、日経平均連動型などの種類があります。
どちらも10万円単位で購入できるといった、小額投資が可能な商品です。
もともと個人を対象とした投資信託といえます。
主流のTOPIX連動型ETFは、東証一部上場の全銘柄（約1500）を組み込んだ投信になりますが、東証一部といっても、ご存知の通り、現在は、不況下で赤字の企業も含まれますし、株価が二桁で、経営危機のうわさが絶えない企業も複数あります。
歯に衣着せずに言うならば、市場では『体のいいボロ株ファンド』と陰口をたたかれ、個人投資家しか買い手がいない、と言われています。 |
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e
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「ユーロ」のこと。
外国為替市場の取引としては、1999年の年初にヨーロッパ通貨が統合されて新通貨「ユーロ（EUR）」が誕生した。
1999年、年初以来、現在の外国為替市場では「ユーロ・ドル（EUR/USD）」が取引されている。
新通貨「ユーロ（EUR）」は2002年の年初から実際の通貨として流通するようになった。
EURO
通貨ユーロ（EUR）を導入しているEU加盟国は、現在12カ国で、それらの国は、以下の国々です。
ベルギー／ドイツ／スペイン／フランス／アイルランド／イタリア／
ルクセンブルグ／オランダ／オーストリア／ポルトガル／フィンランド／
ギリシャ
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| 2003年2月現在 |
換算レートは下の表を参照↓
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【追記】（2007年11月07日）
ユーロ（EUR）は、欧州連合27カ国中13カ国が公式に採用している単一通貨。
（2007年1月1日より）
2007年1月1日 スロベニアにユーロ導入。
2007年6月21日 欧州理事会は、
キプロス・マルタが2008年1月1日からユーロを導入することを承認した。 |
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e
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ユーロ（EUR）の換算レート(Conversion rates)
ユーロ参加国の旧通貨と新通貨ユーロ（EUR）の固定レートは次のとおり。
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| ベルギー |
1ユーロ（EUR）＝ |
40.3399 ベルギーフラン |
BEF |
| ドイツ |
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1.95583 ドイツマルク |
DEM |
| ギリシャ |
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340.750 ギリシャドラクマ |
GRD |
| スペイン |
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166.386 スペインペセタ |
ESP |
| フランス |
|
6.55957 フランスフラン |
FRF |
| アイルランド |
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0.787564 アイルランドポンド |
IEP |
| イタリア |
|
1936.27 イタリアリラ |
ITL |
| ルクセンブルグ |
|
40.3399 ルクセンブルグフラン |
LUF |
| オランダ |
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2.20371 オランダギルダー |
NLG |
| オーストリア |
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13.7603 オーストリアシリング |
ATS |
| ポルトガル |
|
200.482 ポルトガルエスクード |
PTE |
| フィンランド |
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5.94573 フィンランドマルカ |
FIM |
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f
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「フランス・フラン」、「フレンチ・フラン」のこと。
ニックネームは「パリ」、 「パリス」、 「フレンチ」。 |
現在は、新通貨ユーロ（EUR）に統合されて、原則として使用されていない。
だから、外国為替市場でも原則として取引されていない。 |
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f
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【ＦＦレート】
【フェデラル・ファンド・レート】
（Federal Fund Rate）
【フェド・ファンド・レート】
（Fed Fund Rate） |
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ＦＦレートとは、フェデラル・ファンド・レート（Federal Fund Rate）の略称。
フェド・ファンド・レート（Fed Fund Rate）も同じくフェデラル・ファンド・レート（Federal
Fund Rate）の略称。
だから、「ＦＦレート」と「フェデラル・ファンド・レート」、「フェド・ファンド・レート」のこれらの三つは、全く同じものを指す。
フェデラル・ファンド（Federal Fund）とは、米国内の民間銀行が、連邦準備銀行（ＦＲＢ）に預けておく準備預金。
連邦準備銀行（ＦＲＢ）は、その預金残高の量を操作することで、短期金利＝ＦＦレートを目標値に誘導する。
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f
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【ＦＯＭＣ】
【連邦公開市場委員会】 |
（Federal Open Market Committee） |
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米国の中央銀行に相当する制度が、連邦準備制度（Federal Reserve または、Federal
Reserve System）です。
この制度において、意思決定を行う機関が連邦準備制度理事会（Federal Reserve
Board, FRB）です。
FRBの7人の理事と5人の地区連銀総裁の合計12人で、連邦公開市場委員会(Federal Open Market Committee, FOMC)を形成します。
連邦公開市場委員会(Federal Open Market Committee, FOMC)は、米国金融政策における最高意思決定機関です。
FOMCは年に8回定期会合を開きます。
それ以外にも、必要に応じて特別会合や電話などでの会合を開いて、短期市場金利を操作します。
FRBが公開市場操作を通じて米国国債などを購入して、お金（ドル）を金融市場に供給することによって、市場金利は低下します。
逆に、FRBが公開市場操作で米国国債などを売却して、金融市場からお金（ドル）を吸収することによって、市場金利は上昇します。
中央銀行が民間銀行に貸し出す際の金利が公定歩合（ディスカウント・レート、Discount Rate）ですが、最近の米国では、金利の自由化が進み、FRBが決める公定歩合よりも、連邦公開市場委員会(Federal Open Market Committee, FOMC)が決める短期市場金利（フェデラル・ファンド・レート、フェド・ファンド・レート、FF レート、Federal Fund Rate，FED Fund Rate，FF Rate）の誘導目標の方が重要視されています。
FRBはこのほかに、民間銀行の法定準備金の操作（フェデラル・リザーブ・システム、Federal Reserve System）によって、金融政策を行なうこともありますが、最近のところは、FOMCの公開市場操作が主な金融政策の手段となっています。 |
（2004年5月6日記載） |
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f
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【ＦＲＢ】
【連邦準備制度理事会】 |
（Board of Governors of the Federal Reserve System） |
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ニューヨークやシカゴなどの全米12の地区の連邦準備銀行を統括する理事会。
いわば、アメリカの中央銀行に相当する機関。
ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）は、14年任期の理事7人で構成される。
この7人にニューヨーク連銀総裁を含む各地区の総裁5人で、ＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会：Federal Open Market Committee)が構成される。 |
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g
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| 【ＧＢＰ】 |
（ポンド）
（ケーブル）
（スターリング） |
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「英国ポンド」のこと。
British Pound
ニックネームは「ケーブル」、 「スターリング」。
【STG】（Sterling）とも表示する。 |
「英国ポンド」は欧州通貨（ヨーロピアン・カレンシー：European Currency）ですが、新通貨ユーロ（EUR）には参加していません。
ですから、イギリス国の独立した通貨です。 |
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g
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物価動向を把握するための指数の一つ。
GDPの計算をする上で使用する物価指数。
名目GDPが大きくても、同時に物価が上昇していれば、経済活動が高まったとは必ずしも判断できない。
だから、物価の変動による影響を取り除いた実質GDPをもって、経済活動の水準の変化を測ることが重要であり、この名目値と実質値の差額を調整する値が、デフレーター。
計算式は以下の通り。
[GDPデフレーター]＝[名目GDP]÷[実質GDP]
GDPデフレーターは、名目GDPを実質化して実質GDPを計算する際に用いる一種の物価指数。
このGDPデフレーターの変動が物価変動となり、変化率がプラスであればインフレーション、マイナスであればデフレーションとみることができる。
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g
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ギリシャの通貨「ドラクマ」のこと。
「ギリシャ・ドラクマ」
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現在は、新通貨ユーロ（EUR）に統合されて、原則として使用されていない。
だから、外国為替市場でも原則として取引されていない。 |
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g
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| ⇒Ｇ７ |
先進5カ国蔵相・中央銀行総裁会議のこと。
1986年にイタリアとカナダが加わり、"Ｇ７"となった。
それ以前は、米・英・西独・日・仏の5ヶ国が参加する"Ｇ５" (ジーファイブ)
と呼ばれていました。
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g
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【Ｇ７】
（Group of Seven）
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| （Conference of Ministers and Governors of the Group of Seven） |
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先進7ヶ国蔵相・中央銀行総裁会議のこと。
7ヶ国（Group of Seven）は、日本、米国、ドイツ、英国、フランス、イタリア、カナダを指す。
先進7ヶ国の財務相と中央銀行総裁が世界経済などに関して話し合う国際会議の略称を“G7”と呼ぶ。
“G7”は、原則として、年3回開催される。
会議の結果は、外国為替市場や国際金融市場に大きな影響を与えるので、市場参加者は注目する。 |
（2007年4月15日加筆）
“Ｇ７”
（１）Ｇ７誕生の逸話などはあるのでしょうか？
誕生の逸話ではありませんが、従来、各国は、自国の金融・経済に関して、独自に政策を決定、実施していました。しかし、世界経済の発展や自由化、情報の共有化で、各国の経済が、相互に影響を与え、自国だけの独自の政策では、有効に働かない状況も出てきました。
そういったことに、各国が協調して対応しようと考えて、集まったのが、この会合の目的です。
1986年にイタリアとカナダが加わり、"Ｇ７"となりましたが、それ以前は、米・英・西独・日・仏の5ヶ国が参加する"Ｇ５"
(ジーファイブ) と呼ばれていました。
（２）Ｇ７の歴史について教えてください。
（国際経済における役割の変遷などはあるのでしょうか？）
"Ｇ７"は、"Group of Seven"のことで、Ｇ７会合は、"Conference of Ministers and Governors of the Group of Seven"の略称です。
7ヶ国は、日本、米国、ドイツ、英国、フランス、イタリア、カナダを指します。
先進7ヶ国の財務相と中央銀行総裁が世界経済などに関して話し合う国際会議が"Ｇ７"です。"Ｇ７"は、原則として、年3回開催され、会議の結果は、外国為替市場や国際金融市場に大きな影響を与えるので、市場参加者は注目します。
現在の"Ｇ７"は、日本・アメリカ・イギリス・イタリア・カナダ・ドイツ・フランスですが、1986年にイタリアとカナダが加わり、"Ｇ７"となりました。それ以前は、米・英・西独・日・仏の5ヶ国が参加する"Ｇ５"
(ジーファイブ) と呼ばれていました。
役割に関しては、当初から変わっておらず、同じです。
（３）歴史に残る（心に残っている）Ｇ７は？
何と言っても1985年9月の「プラザ合意」です。この当時は、まだ、イタリアとカナダが加わる前ですから、"Ｇ５（先進5カ国蔵相・中央銀行総裁会議）"の時代です。
「プラザ合意」は、1985年9月、ニューヨークのミッドタウンにある一流ホテルであった「プラザ・ホテル」で行われた為替レートに関する合意のことです。
当時の米国は巨額の貿易赤字と財政赤字の「ふたごの赤字」の対応に苦慮していました。
特に対日貿易収支の不均衡を是正するために、米国は「ドル安円高政策」を採りましたた。米国の採った「ドル安円高政策」を有効にするために、「各国が協調介入を行なうこと」に対する合意が、「 | |
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